ストレスチェックの実施にあたり、大変苦労をしたという声を沢山聞いています。中には、無事にストレスチェックは行えたものの、「思ったほど受検率が上がらなかった」、「実施事務従事者の担当者自ら、ストレスチェック関連の業務に忙殺され、高ストレスになった」という意見も耳にします。これを毎年自前でやるのは厳しいということで、今年度は外部の力を借りようと情報収集している企業が散見されます。

検索サイトで「ストレスチェック」をキーワードに入れてみると、実にたくさんのサイトがヒットし、委託会社の広告が沢山あがってきます。企業の予算枠が決まっている中、できるだけ安いところに頼みたいところではありますが、安さだけで契約をしてしまうと、思わぬ落とし穴に引っかかってしまうことがあるため、注意が必要です。

＜具体的には…＞

1. ストレスチェックを行う方法が、調査票（紙媒体のみ）もしくはパソコン限られていて、スマホやガラケーに対応していない。
2. システム販売のみで、ストレスチェックの実施者は自分たちで別途に探さないといけない。
3. 日本語版のみのチェックしかできない。

等が挙げられます。では、これらの問題を解消するために、どのような基準で選べばいいのでしょうか？

１．の場合、各従業員に１台ずつPCが貸与されていれば問題ありませんが、工場勤務や、PC操作に不慣れな高齢の従業員がいるような企業では、紙媒体で実施する方が望ましいでしょう。また、受検率を高めるためには、紙媒体、PCだけでなく、スマートフォンや携帯電話（ガラケー）も使えるようなマルチデバイス対応の会社を探すことをお勧めします。

２．の場合、チェックだけでなく、実施者もお任せできる会社なのかを確認してみましょう。委託会社の中には、実施事務従事者や面接指導を引き受けてくれる会社もあるので、企業のニーズに沿ったかたちで選ぶとよいでしょう。

３．「日本で作成されたストレスチェックがそもそも外国人にも当てはまるのか…？」という疑問はさておき、運用上は外国人労働者も対象となります。外資系企業や工場で外国人労働者を雇っている企業は、外国語も対応しているか、委託会社のHPで確認してみましょう。英語のみならず、中国語対応している会社もあります。

また、委託会社の中では、ストレスチェックの体制整備の相談やコンサルテーションを行うサービスも用意されていることがあります。これらを参考に、委託会社を決めてみると大きな失敗はないかと思います。　

因みに、弊社が販売提供している「メンタルチェック＠クラウド」は、１．２．３．全てに対応しており、産業医によるコンサルテーションサービスも含め、リーズナブルな価格で提供しています。