ストレスチェックの制度が施行されて以降、慌てて産業医を探された企業の担当者も多いのではないでしょうか？　ストレスチェックの研修や展示会へ行き、ストレスチェックのシステムサービスを聞いて契約をしたものの、結局産業医が何をしてくれているのかさっぱり･･･という方も少なくはないでしょうか・・・

最近では、ストレスチェックに留まらず色々な産業保健のサービスが展開されています。

「とりあえず安いから」とサービスを契約しても、企業にとってメリットを感じないようでしたら見直しも必要でしょう。

例えば、最近多くの企業で課題となっている「メンタルヘルス」の問題があります。産業医面談をして、面接結果だけ送られてくるけれど、企業としてどうすればいいのか困っているという相談を弊社が受けることもあります。

契約内容にもよりますが、もし定期的に産業医の先生が企業訪問に来るのであれば、従業員の面談後に本人へのアドバイスのみならず、「企業としてどうすれば良いのか」という助言をしてくれるでしょう。　また、企業が健康管理に対して前向きなのであれば、どのように体制を整えていけばよいかの助言もしてくれます。　よい産業医の先生は，高ストレス者を自分の中で抱え込まず、専門がメンタルヘルスや精神科でなくても、必要時，企業の看護職との連携や、専門機関へつなぐといったネットワークをもっています。　さらには、１つの面談で終始することなく、機会をみて健康診断や過重労働の面談からもその従業員のフォロー。あるいは組織に対して助言をしてくれます

また、企業が困る案件は、労務問題に発展している可能性が大いにありますが、その際に労務／法務の知識を持っている産業医の先生は大変心強いでしょう。　それは、ただ単に訴訟のリスクを考えているという訳ではなく、そのような問題に発展しないためのアドバイスをしていただけます。

そして、最も大切なのは企業に対して理解を示してくれる産業医の先生が良いでしょう。

医学的な知識を押し付けるのではなく、企業の組織風土や経営状態、企業側のスタンス、従業員の声を聞いた上で、意見をしてくれる先生は貴重な存在だといえます。（時として企業側が変わらなければならないこともありますが･･･）．

つまり、安易にサービスの費用だけで判断せず、企業としてはまず、「今後従業員の健康管理をどのように考えていくのか」を精査した上、産業医契約を締結するのが望ましいと思います。