ストレスチェックに取り組んでいる企業の担当者の方であれば、答えは簡単でしょう？

「産業医との面接を勧奨すれば大丈夫かな？？？」

その通りです。高ストレス者の中から、申し出があった社員に対してのみ、事業者としては医師による面接指導の場を設定することになります。この場合の医師は、産業医であることは必須ではありませんが、産業医であることが推奨されています。

平成29年7月に厚労省が発表した実施状況報告によると、「ストレスチェックを受けた労働者のうち、医師による面接指導を受けた労働者の割合は0.6％」となっています。 約160人の受検者がいた場合、面接を希望するのは、そのうち1名という割合になります。この数字を多いと捉えるか、少ないと捉えるかは難しいところです。 　

上記の実施状況報告では高ストレス者の割合は報告されておりませんので、受検結果が高ストレスでも、面接申し出をしない人の割合は知りようがありません。
また、結果が高ストレスであったからといって、イコール=メンタル不調者でもない訳です。 ストレスチェックの本来の趣旨から言えば、受検した社員一人一人がセルフエケアの一環として、受検結果を活用して自分の疲労度を自覚し、日々の生活の改善点などに気付きを得られれば、第一義的な目的は達成されたとも言えます。 　

ただやはり心配なのは、高ストレス者の中でも、例えば体調不良や勤怠不良なども生じている社員が、本人の申し出がなかったからといって医師などの専門職につながらないケースでしょう。これはストレスチェック制度の限界とも言えます。 　

産業医経験豊富な医師からは、本当に調子の悪い人ほど自分から相談には来ないものだ、という話を聞いたことがあります。 また、ある高ストレス者の医師面接の場面で、「こんな（面接の）申し出をしたら会社での評価は下がると思うが、どうしても言いたいことがあり、覚悟の上で申し出をした。」と話された社員さんもいました。 　

せっかく手間もお金もかけてストレスチェックを実施するのですから、まずは社員に安心して正直に受検してもらえるような環境作りをすることが、本当に必要な人が面接の申し出をしてくれるようになる第一歩になるのではないでしょうか。