そもそもストレスチェックには、法令で定められた調査票はない訳ですが、厚労省の指針には『「職業性ストレス簡易調査票」を用いることが望ましい』と明記されています。よって、多くの会社では57項目の「職業性ストレス簡易調査票」でストレスチェックを実施しています。

弊社が提供するメンタルチェック＠クラウドも、この「職業性ストレス簡易調査票」で構成されていますが、お客様からの要望にお応えして、オリジナルのアンケートを追加することが出来るようになりました。 

例えば、ストレスチェックの結果で仕事による負担度は分かるものの、実際の残業時間との相関はあるのか、食事や睡眠など生活状況との相関はあるのか、そういった視点でのアンケート項目を追加することで、より会社の課題を明確化することが可能です。

ストレスチェックの結果そのものを会社の健康施策に反映することはなかなか難しいことですが、オリジナルアンケートを追加することで、具体的な施策につながる分析も可能となります。人事労務担当者や産業医・保健師といった産業保健スタッフの考えを、追加のアンケート項目に盛り込むことが可能です。

ストレスチェックテストの結果にアドバイス動画を挿入したり、外国語版を追加したり、メール機能や、回答用紙を読取り装置に連動させることも可能です。

費用の面からみても、従業員数が2,000名を超える場合は会社独自のクラウドシステムとしてオンプレミスで利用していただく方が、お得に運用していただけます。

法令順守で毎年実施しているだけのストレスチェックを使い易くしたい場合や、費用見直しをお考えの場合は、検診機関・EAPサービス・大手企業にストレスチェックシステムの納入実績が豊富な弊社に是非お声がけ願います。